日本大学商学部_入試概要

2025年6月23日

日本大学商学部の総合型選抜の入試概要

		日本大学
学部(募集要項)		商学部
学科		商業学科	経営学科	会計学科
入試方式		総合型選抜	総合型選抜	総合型選抜
詳細な方式		ー	ー	ー
募集人数		18	12	5
出願資格	評定	出願時における全体の学習成績の状況が3.3以上の者	出願時における全体の学習成績の状況が3.3以上の者	出願時における全体の学習成績の状況が3.3以上の者
	外国語資格	ー	ー	ー
	専願	○	○	○
	その他	ー	ー	ー
出願資料	入学志願書
	志望理由書
	エントリーシート	○	○	○
	推薦書
	自己推薦書
	活動報告
	調査書	○	○	○
	外国語資格
	その他	・小論文・学習計画書	・小論文・学習計画書	・小論文・学習計画書
試験内容	面接	○	○	○
	小論文
	プレゼン	○	○	○
	GD
	外国語試験
	筆記試験
	その他
出願期間		9/2-9/10 （郵送必着）	9/2-9/10 （郵送必着）	9/2-9/10 （郵送必着）
試験日		10/12	10/12	10/12

日本大学の概要

日本大学概要HPはこちら

大学の理念

日本大学は「教育理念」として「自主創造」を掲げています。日本人として主体性を認識し，その上でグローバリゼーションに対応できる世界的視野で物事を捉え，それぞれが学ぶ領域や活動体験を生かし「自主創造」の気風に満ちた人材の育成をめざします。

教育理念

自ら学び、考え、道をひらく。
日本大学に息づく、未来を創る学び

人生を形作るのは、他の誰でもない自分自身です。どんなときでも、自ら考え、行動し、目指すべき姿を追い求める精神が、未来を切り拓くのでしょう。この精神を「自主創造」として教育理念に掲げる日本大学。キャンパスには、自ら学ぶ喜びが、無限にひろがっています。

日本大学の目的及び使命

日本大学は　日本精神にもとづき道統をたつとび　憲章にしたがい自主創造の気風をやしない文化の進展をはかり世界の平和と人類の福祉とに寄与することを目的とする日本大学は　広く知識を世界にもとめて深遠な学術を研究し心身ともに健全な文化人を育成することを使命とする

スクールカラー

スクールカラーは大学昇格翌年の大正10年（1921）に選定され，当初は「紅（こう）」でした。大正11年制定の大学旗（当時は校旗）にもその色が使われましたが，昭和33年（1958）にあらためて「緋（ひ）」色と定められました。運動競技で目にする「ピンク（桜色）」については，大正11年，箱根駅伝に初参加した際に，すでに「赤」を使用している大学があったため，混同しないために使用したのが始まりとされています。

特色

広く、深く、温かく。
6万人の夢に寄り添い、後押しする学びの場を

さまざまな学問領域が結集する日本大学では、創立以来、日本の大学教育・研究をリードしてきました。一人ひとりにあわせた教育を展開しながらも、スケールメリットを生かして横断的につながる。あなたの世界を広げる学びが、ここにあります。

日本最大級の大学
だからこそ“あなた自身”を手厚く支える

規模の力は、一人ひとりを支える力になります。学習、日常生活、就職活動。教職員たちは、あらゆる場面において学生のことを一番に考えています。日本大学が誇る、愛情のこもったきめ細かなサポートが大学生活を後押しします。

日本大学商学部の概要

日本大学商学部募集要項

日本大学商学部募集要項ダウンロード

日本大学商学部の教育研究上の目的

商学部の教育研究上の目的

激しく変動する市場経済の下でビジネスを行うには商品、人的資源、資金、情報にかかわる知識と実践的技能の習得が必要である。そのため、実学としてビジネスの理論を学修するとともに、幅広い教養に裏打ちされた職に就く力（就職力）を身に付け、国内だけでなく広い世界を視野に入れて、営利企業、非営利組織、行政で活躍できる専門能力、人間力をもった人材を養成する。

商業学科の教育研究上の目的

商業学は、グローバル化やIT化などの時代の変化に対応して進化を遂げつつあります。ビジネス・経済にかかわる専門的な知識を基に、マーケティング、流通、貿易、金融、ビジネス法務など多様な科目群を総合的・体系的に学ぶとともに、実践への応用力を養い、激動する市場環境に対応できる的確な判断力、問題解決能力を備えた人材を養成する。

経営学科の教育研究上の目的

21世紀は、市場化が従来の社会、行政領域などに一層進むと予想される。市場経済の担い手は企業組織を中心になりますが、これらに加えて多様な非営利組織など様々な特定の組織が参加することになろう。これら市場化の進展に対応する各種の事業組織の創設、組織化、運営、評価などを専門的に行う人材を養成する。

会計学科の教育研究上の目的

企業の経営活動の動きを貨幣額、物量という側面から把握した情報を、経営管理に役立て、株主などのステークホルダーに企業成果などの財務内容を開示する役割を果たすのが、会計の中心的役割である。このため、社会における会計学の意識と役割を認識し、国際的な視野で、会計学の理論と実際に関する専門的知識を習得し、ビジネス社会をリードできる人材を養成する。また同時に、公認会計士や税理士を目指す職業会計人も養成する。